「コールオプション」と「プットオプション」

カテゴリー：日経225オプション取引【実践編】, 資産運用コラム　2008 年 8 月 14 日

【PR】『外国人投資家の日本株の買い方』を読み解いて絶好の売買タイミングを見逃さない株式投資セミナーＤＶＤ

オプションには、基本的に、「コールオプション」と「プットオプション」という2つのタイプがあります。

コールオプションとは、ある物を、特定の値段で買う権利のことで、プットオプションとは、ある物を、特定の値段で売る権利のことです。オプショントレードは、コールオプションやプットオプションを売買することで行われています。つまり、トレーダーには、コールオプションにおける買いと売り、プットオプションにおける買いと売り、という選択肢が4つあるのです。

また、一般にオプションの対象物を「原資産」と呼びます。原資産には、株券や株価指数、商品先物などがありますが、国内ではまだ取引量が非常に少ないので、個人投資家がオプショントレードを行なうことができません。そこで、国内においては「日経225オプション」が活発に取引されています。

オプションは、デリバティブ（金融派生商品）に該当します。英語でデリバティブ（Derivative）とは、「派生的なもの」という意味です。オプションとは、そのもの自体を売買するのではなく、ある物を買ったり売ったりする権利のことです。つまり、オプションは、「原資産」というある物から派生した商品ということになるのです。

ほかにも、デリバティブには、通貨取引から派生した「FX（外国為替証拠金取引）」や、「ETF（上場投資信託）」、「REIT（不動産投資信託）」、「日経225mini」などがあります。世界的には他にもデリバティブがあります。当然その中には、高いリスクのものもあれば、低いものもあります。オプションも、その中の一つということなのです。

＜コールオプション＞

コールオプションは原資産を買う権利のことです。株券が原資産の場合、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」のことをいいます。それでは、株券のコールオプションについて、例を挙げて説明してみましょう。

権利行使価格（コールオプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。オプションには必ず期日があり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコールオプションになります。

9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。

ここで注意しなければならないことは、コールオプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。その一方で、コールオプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。買い手は権利、売り手は義務をもつということです。

それでは、この取引の1ヶ月後はどうなるのでしょう。結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コールオプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。

＜プットオプション＞

コールオプションが、ある物（原資産）を買う権利であることに対して、プットオプションはある物（原資産）を売る権利です。株券が原資産である場合、プットオプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。

たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プットオプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプットオプションを買うことになります。また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。
つまり、プットオプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。

また、コールオプションと同じように、プットオプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。プットオプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。

そして、この取引の1ヶ月後、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。